意思決定 国家再生へ

このサイトの更新をおこないました(更新 2004.2.4)
本書の一部または全部を著作権法の定める範囲を超え、無断で複写、複製、転載、あるいはファイルに落とすことを禁じます。 

このサイトの情報は法的機関によって法的に保護されています。

 

1 はじめに

2 仮説1 戦後教育を受けてきた人たちは、ほとんど誰が見てもおかしいはずのことを、問題にできない

3 仮説2 戦後教育を受けてきた人たちは、現場の声を聞かないし、聞こうとしない

4 定説  戦後教育を受けてきた人たちは、ほとんど誰が見てもおかしいはずのことを、問題にできないし、

       また、現場の声を聞かないし、聞こうとしない。

5 仮説  戦後教育を受けてきた人たちは、他者に依存しなければ生きていけない

6 小泉首相へのメッセージ(イラク問題)

7 小泉首相へのメッセージ(国内問題)

8 同胞 イスラムの人たちへ

9 リスト

10 幕末から明治維新へ

11 @ 国民のみなさまへ  らち被害者問題を通して

   A 国民のみなさまへ  戦後教育の失敗はどこにあるか。

   B 戦前の教育を受けた人

   C 東京裁判について

12 国家再生への道

13 @アメリカのみなさまへ  アメリカが言う自由とは

   Aアメリカのみなさまへ  キリストの教え

   Bアメリカのみなさまへ  第三次世界大戦への予兆

14 新たなる学問への挑戦 歴史認識学

15 全世界のみなさまへ

16 中国のみなさんへ

あとがき

参考・引用文献一覧

この本の、このサイトの(Planet)情報の著作権について

iNETGuide-ネットと法律   (リンク) 著作権について詳しく掲載


 ここに書いてある内容は、私が、書籍と実際のデータを駆使して執筆しました。著作権はすべてこちらにあります。
ここにかいてある内容あるいは類似物が、他の著作物、インターネット上のWebにあった場合、損害賠償請求と使用料を頂きます。
Web上で使用した場合、ほぼ巡回調査でわかります。また読者で、似たようなサイト、書籍等の出版物がありましたら、下記までメール頂ければ、謝礼も含めて考えていきます。(実名、匿名どちらでもけっこうですが職業、年齢、性別はよろしかったら記入ください)
メールの件名に告発のを入れてください。
もし、発覚した場合、弁護士等の実務家と相談し、断固たる処置、追及、告訴、責任をとっていただきます。
著作権に関する問い合わせもまた下記までメールください。
info@japan-planet.biz(これは、必ず実名でお願いします)メールの件名に著作権のを入れてください。


2004年(平成16年) 1月

Copyright(c)2004.1 Planet,All Rights Reserved.