３ イントラネットで可能になること
を連動させることにより、情報の流通・共有の促進、情報伝達のスピ
ードアップがはかられ、業務効率の向上へとつながる。
具体的にまとめると
１ 複数台のパソコンでプリンター、ハードディスクなどの補助記憶装
置が利用できること。
２ 電子メール等によって、業務連絡が時間・場所に関わらず瞬時に
行われる。
３ 社内、構内情報を構内サーバーにおくことにより、手軽に、簡単に
（キーワード検索、マウスのクリック）業務に必要な最新の情報を入
手できる。
４ 電子会議上で、起案、資料公開、質疑応答などを行うことにより、
会議（フェイス・トウ・フェイス）の時間を大幅に削減でき、より多くの
人が参加でき、質の 高い議論、適切な判断、意思決定ができる。
５ 構成員が個人で、あるいは組織でホームページを開設することにより、
活動状況がわかる。たとえば、出張報告をデジタルカメラでとった写
真つきで報告でき、その情報を共有し利用できる。そしてホームペー
ジのカウント数をカウントすることにより、情報発信の意欲が喚起できる。
６ 構外からアクセス（モービ）でき、構内にいるのと変わらず、場所と時間
に関わらず情報の入手、発信ができる。
７ 会議室等の施設の予約と職員のスケジュールにより、会議開催が容易
になったり業務の割り振りが的確に行える。
